支配者層１％が計画したシナリオの時系列

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世界の支配者層１％は、結論を導き出した後に
シナリオ通りのやらせを世界中で引き起こしています。



第一条件・このままでは人口が増え、食糧危機・水危機が起こる。



１％が生き延びるためには、一般庶民の数を減らすことが最優先事項となる。



そのため、次のことが必要になる。



１・移民政策（TPP、入管法改悪、改正国家戦略特区法）により民族同士を衝突させる。


２・ヘイトスピーチ規制法（外国人技能実習制度改正案）により、日本人を黙らせる。


３・マイナンバー（改正マンナンバー法、後のマイクロチップ）により、日本国民を完全監視下に置く。


４・逆らった日本人を強制収容所（日本版FEMA）に送る。


５・FEMAの設立及び日本国民弾圧を隠すため、ドローンを規制（ドローン規制法）する。




まずは、上記のような「結論」があり、
全てはその「結果」のために進んでいると考えられます。



特にFEMAの建設に関しては、なるべく国民に気付かれないように用意する必要があるでしょう。
そのためには、日本国内に「立ち入り禁止区域」を作る必要があります。



既に気象兵器は現在の技術で十分実現可能であることは様々な学者や政治家が
発言している通りです。


日米合同委員会には、「気象分科委員会」も設置され、
日本の気象情報をいかに利活用するかを話し合っています。








3.11 東日本大震災・福島原発事故








被災地復興も進まず、長らく福島の事故周辺は「立ち入り禁止区域」になっております。







これで立ち入り禁止区域を作ることは成功しました。

次は、誰にも見つからないように作らなければいけません。



ドローン規制法成立



「「小型無人機「ドローン」の飛行を規制する改正航空法が４日に成立し、年内に施行する。今後はルールの周知や積み残した免許制や機体の登録制の導入が課題となる。適切な規制で産業利用を促しながら、安全を確保することをめざす。」」



一般庶民からドローンで覗かれることも、法整備で規制できました。



次は、移民が日本国民を襲い始めた時、自衛隊が日本にいてもらっては困ります。



ですので、「安保法制」「集団的自衛権」により、
米の思い通りに自衛隊を海外へ常駐させることも成功しました。







日本国内で下記のような状態になった場合、
「襲っている」方が在日米軍と中国人民解放軍、
「襲われている」方が私達日本国民に置き換えられます。



https://www.youtube.com/watch?v=fkDVBHzV0Tg



支配者層１％の計画は、着実に進んでいるようです。